ビジネスを取り巻く環境はここ数年だけを見ても大きく変化している。新型コロナウィルスの感染拡大によってリモート勤務が広がり、新しい働き方として迎えられた一方で、マネジメント層を中心に戸惑いの声もあがっている。

それだけではない。遡ると、成果主義、OKR、ノーレイティング、働き方改革、エンゲージメント、ティール組織、さらにはジョブ型雇用に至るまで、新たな言葉が生まれては流行した。会社側はそれに合わせて新たな人事制度を設けるものの、「社内には馴染まない」という理由から廃案になるケースも多い。

これらはどれも会社を成長させ、業績を向上させるための手段だったはずだ。しかし、それがいつしか形骸化してしまい、「何のためにやっているのかわからない」という声があがるのが、日本企業が抱える問題点と言えるだろう。